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中島 宏
JAEA-Conf 2020-001, p.69 - 74, 2020/12
J-PARC(日本陽子加速器研究施設)は、世界最高のビーム出力の高エネルギー陽子加速器施設である。非常に高いビーム出力と高エネルギー及び大規模な加速器複合体であることから、放射線の安全設計に関するいくつかの非常に困難な問題があった。これらを克服するために、かつて、様々な対策が行われた。この論文ではこれらについて紹介する。また、完成後10年の間における研究開発により、新たな様々な知見も得ており、これらについても述べている。
山口 恭弘; 平山 英夫*
Journal of Nuclear Science and Technology, 41(Suppl.4), p.498 - 501, 2004/03
2000年4月から3年間、高エネルギー陽子加速器施設の放射線安全に関して、原研・大学プロジェクト共同研究が実施された。このプロジェクトには、2研究機関及び5つの大学から10の研究グループが参加し、原研高崎研究所のTIARAの準単色中性子場を用いて、次の3つのテーマに関する研究開発が実施された。また、研究の進捗状況を把握し協力体制を促進するために、研究会が開催された。(1)中性子線量評価のための物理データに関する研究,(2)数10MeV中性子用のモニタ・線量計の開発,(3)内部被ばく線量評価のための放射性エアロゾル・ガスの生成に関する研究。
宮 直之
プラズマ・核融合学会誌, 73(8), p.805 - 811, 1997/08
最近大型プラズマ実験装置で実施されているDT実験の現状と安全上の問題点についてまとめたものである。これから本格的なDT実験を開始する欧州のJETの状況を含め、1997年4月に約3年半に渡ったDT実験を終了した米国のTFTRでの実績を中心に、放射線安全基準、周辺への影響評価、トリチウム処理技術及び装置の放射化等の状況を述べた。またこれ等の状況を通して現時点で明らかとなっている問題点等について述べた。安全上の課題として、サイト境界線量当量におけるトリチウムロスの低減、トリチウム処理設備で発生したトラブル例、放射化した装置による高い放射線環境下での対応及び遠隔装置機器の動作精度について述べた。
綿貫 孝司
Isotope News, 0(512), p.53 - 56, 1997/01
放射線業務に従事する者の教育・訓練については、放射線障害防止法および労働安全衛生法で具体的に定められている。この法定教育・訓練を効果的に行う方法として、実施例を踏まえて述べる。
池田 裕二郎; 高橋 克人*
プラズマ・核融合学会誌, 72(3), p.243 - 248, 1996/00
平成7年10月から掲載が続いているプラズマ核融合学会誌の講座「中性子工学」の最終章として、最近の関連する話題についてその重要性を記述するとともに、全体のまとめと今後の中性子工学の動向について執筆したものである。
飯田 博美*; 中村 清宣
セーフティニュース, 0(441), p.2 - 5, 1995/10
JT-60は、放射線障害防止法の適用を受けており放射線安全には細心の注意を払って管理を行っているが、一般安全管理の方にも相当力を注いでいる。一般安全管理は、労働安全衛生法の多種にわたる規則の遵守、電気保安、高圧ガス保安管理、酸素欠乏症予防、墜落及び飛来落下防止等に万全を期している。JT-60の安全管理の一例として、放射線安全も若干紹介し、一つ間違うと生命を落とす危険性のある酸素欠乏症予防を中心に、那珂研究所安全管理課で勤務した経験を基に、核融合開発の紹介も含め、社団法人 日本保安用品協会会長 飯田博美博士と共著で、産業安全関係の雑誌「Safety News」(セーフティニュース社)へ投稿するものである。
佐藤 寿人; 川又 博; 蛭町 秀; 廣田 栄雄; 磯前 裕一*
PNC TN8410 91-237, 31 Pages, 1991/09
プルトニウム燃料施設では、プルトニウムの環境への影響の評価のため、排気口出口での核燃料物質の年間放出量を算出する必要があるが、この計算過程で、移行率を用いる。しかし、この移行率のバックデータについては、各施設の運転実績からのデータがあるのみでグローブボックス内での移行率試験は行われていなかったため、PuO2粉末を収納する粉末容器の開口面積、グローブボックスの換気回数をパラメータとする移行率試験を行うことにした。本試験により次のような知見を得た。1)移行率I〔発生したPuO2エアロゾルが排気口に移行する割合〕及び移行率II〔粉末容器内のPuO2粉末重量に対してPuO2エアロゾルが排気口に移行する割合(通常呼ばれている移行率)〕は、粉末容器の開口面積が増加するにしたがって増加する。2)グローブボックスの通常の換気回数(3
14回/h)の範囲では、移行率I及び移行率IIは、換気回数の影響よりグローブボックス内の気流状態の影響を受ける傾向がある。3)本試験における移行率I及び移行率IIの最大は前者が0.56、後者が1.3
10-5であった。なお、このときの試験条件はPuO2粉末重量:1490g、粉末攪拌時間:5分間、粉末容器開口面積100cm2、グローブボックス換気回数:3回/hであった。
綿貫 孝司
第10回公害防止対策事例研究発表会事例集, p.6 - 11, 1990/00
放射線高度利用研究計画に基づき、4台のイオン加速器を設置するイオン照射研究施設の建設が進められている。これにさきだち施設から周辺環境に対する放射線の影響を評価し、年線量当量限度を十分に下回っていることを確認し周辺住民の正しい理解と協力を得ることを目的に実施した環境モニタリングシステムの整備について報告する。
榎本 茂正; 川上 泰; 妹尾 宗明; 今橋 強; 立川 登; 富永 洋
Int.J.Appl.Radiat.Isot., 26(11), p.671 - 675, 1975/11
被引用回数：4食塩電解槽水銀計量のためのRI希釈法について、とくに電解工場現場における諸作業を簡素化し、安全度の高い方式を確立することができた。この簡素化のために、各電解槽に投入するため精秤した放射性水銀と、同じバッチの放射性水銀を定量的に希釈した比較標準試料との組わせを日本原子力研究所から供給することとした。この研究の目的は達成され、水銀量を標準偏差1%以下で測定することができる。
保健物理安全管理部
JAERI 6017, 47 Pages, 1966/08
この手引きは、日本原子力研究所東海研究所の職員が、原子炉、加速器等を利用し、または放射能、放射性物質等を使用する場合等に、放射線障害を受けることなく、業務を遂行できるように、放射線障害の防止に関する関係諸法令および研究所の規定等を受けて、職員の守るべき、一般的な細部事項を定めたものである。
保健物理部
JAERI 6008, 25 Pages, 1961/08
本書は、「放射線安全取扱手引」初版には、第二部として、第一部の所調「手引」と一緒にとじこまれていたが、今回手引の改版に際して、独立したものである。分冊とした理由は、「放射線安全取扱手引」を当研究所としての「手引」として性格をはっきりさせ、基礎知識の方は一般的な資料として意味をもたせたかったためである。内容に盛られた測定器や防護具については、当研究所で現在使用しているものについてのべてある。一般的な知識としても十分役立つものと信ずる。
放射線管理室
JAERI 6007, 52 Pages, 1961/03
この手引は保健物理学の進歩と研究所業務の応じて機会あるごとに改訂を加え、実際にそくりたものに育てたいと思います。この手引の構成や内容についてお気付きの点がありました際は忌たんなくそのご意見を下記にお寄せくださるようお願いいたします。
片山 淳; 佐藤 正知*; 實川 資朗*
no journal, ,
東日本大震災に伴い生じた、福島第一原子力発電所(福島第一原発)の過酷事故の結果、放射性物質が炉から放出された。福島工業高等専門学校(福島高専)のあるいわき市は、隣接地域からの被災者が共存している。このような状況のなか、除染等で実務にかかわる建設関係の方々や、被ばくの問題に敏感な親とかかわる教育関係者は、放射線に関する情報の中で種々の不安や疑問を抱えながら日々を過ごされている。福島高専は、この1年余りそのような方々を対象に、原子力機構の協力を得ながら放射線や放射線安全に関する講演会を、主催・協力してきた。ここではその活動の内容・結果等について報告する。
中井 俊郎; 佐藤 正知*; 木下 博嗣*; 實川 資朗*; 青柳 克弘*; 奈良 宏一*; 鈴木 茂和*; 片山 淳
no journal, ,
福島工業高等専門学校は、東日本大震災に伴い過酷事故を生じた、福島第一原子力発電所に連なる浜通り地域の「いわき市」にある。このような状況及び卒業生が原子力にも関わる企業に就職してきたことの影響でもあろうが、地域の修復につながる廃炉の研究開発への感心は低くない。最近も低学年を調査したところ、半数近くが興味を示した。これは地域等の修復に対し、学生が冷静かつ積極的な考え方を持っていることを示していよう。このような「考え」を復興につなげるために、放射線安全、原子炉工学などの知識が必要であり、この方向の試みを福島工業高等専門学校では開始している。ここでの活動のうち、主として、原子力機構の協力を得て進めた学園祭等での試みについて報告する。
原田 正英; 川上 一弘*; 相澤 一也; 曽山 和彦; 石角 元志*; 平松 英之*; 橋本 典道*; 細谷 倫紀*; 市村 勝浩*
no journal, ,
J-PARCのMLFの放射線安全チームは、放射線安全セクションと協力しながら、課題申請における放射線安全審査を担いつつ、MLFで実施されるユーザー実験における放射線安全を担保し、実験ホールの放射線安全を維持している。2016年11月より、MLF実験ホールを第2種管理区域から第1種管理区域表面汚染低減区域へ区分変更を実施した。管理区域出口で汚染検査を行うことにより、汚染を非管理区域に広げることなく、気体や液体を使用した実験をスムーズに実施できるようになった。また、小型物品搬出モニターの設置により、小物類の常時持出検査が可能となり、ユーザーの利便性が向上した。夏期メンテナンス期間には、第2種管理区域へ一時的に区分変更を行い、夏期メンテナンス作業の利便性を図った。汚染検査室では、管理区域での正しい服装・装備の確認のために、服装チェック鏡を設けた。2017年度末には、小型物品搬出モニターの予備機の導入、大型物品モニターの新規整備を行い、更なるユーザーの利便性の向上を予定している。その他、2017年度半ばから、実験後の各BLの分光器室内の汚染サーベイ、放射化した器材や試料の核種分析作業を行うことを始め、活動を広げている。ポスターでは、2017年度のこれらを含めた活動報告を行い、詳しい運用や設備の現状と今後の予定を報告する。
吉田 浩子*; 保田 浩志*; 高橋 史明; 土橋 竜太*; 服部 隆利*
no journal, ,
日本保健物理学会は、国際放射線防護学会(IRPA)の加盟学会であり、国内の放射線防護に関係する研究者や技術者が多く入会している。毎年開催される研究発表会においては、学会の国際対応委員会が最新の動向や情報を学会員に周知するセッションを企画している。平成30年6月に開催される第51回研究発表会では、IRPA理事の吉田氏(東北大学)よりIRPAのタスクグループなどの活動内容が報告される。他、保田氏(広島大学)からは国際放射線防護委員会(ICRP)による航空飛行中の放射線防護に関する刊行物の解説があり、土橋氏(原子力安全研究協会)からは国際原子力機関(IAEA)の安全基準文書に関する最近の検討状況が報告される。原子力機構の高橋は、ICRPによる内部被ばく線量評価に関係する刊行物である放射性核種の職業上の摂取の解説を行う。
原田 正英; 川上 一弘*; 相澤 一也; 曽山 和彦; 石角 元志*; 平松 英之*; 橋本 典道*; 細谷 倫紀*; 市村 勝浩*
no journal, ,
MLFの放射線安全チームは、実験課題申請における放射線安全審査を担い、放射線安全セクションと協力しながら、MLF実験ホールで実施されるユーザー実験やメンテナンス作業における放射線安全に尽力している。2016年11月より運用を開始したMLF実験ホールの第1種管理区域表面汚染低減区域は、ユーザーの利便性を担保しつつ、非管理区域への汚染拡大の防止ができ、気体や液体を使用する実験の制約を緩和できるなど、有益であることを確認している。管理区域の全て出入り口への小型物品搬出モニターの設置、汚染検査室への大型物品搬出モニターの設置、定期的なユーザー用ロッカーの残留物の確認を行うことにより、ユーザーの利便性を向上できた。夏期メンテナンス期間には、第2種管理区域へ一時的に区分変更を行うことで、メンテナンス作業においても利便性の向上が図れた。その他、運転終了後の各BLの分光器室内の汚染サーベイ、放射化した器材や試料の核種分析などにより、放射線安全の向上に寄与している。今後、放射化した試料の受け入れについて検討を進め、さらなるユーザー実験の利便性拡大を図る。当日ポスターでは、2018年度の放射線安全チームの活動報告を行うとともに、詳しい運用や設備の現状と今後の予定を報告し、ユーザーからの相談を受け付ける。
會田 貴洋; 平野 宏志*; 木村 泰久; 柴沼 智博; 吉田 将冬; 永井 佑哉; 浅川 潤; 周治 愛之
no journal, ,
核燃料物質を取扱う施設において、漏えい事故等により大規模な身体汚染等が発生した場合、汚染者を速やかに退避させることが被ばくリスクを軽減する上で重要となる。その対応には、汚染者の処置(汚染検査及び除染作業等)を含むため、発災元となる区域の出口に複数の密閉型テントで構成されたグリーンハウスを設置することが、汚染範囲の拡大防止、退避支援者の放射線安全を考慮すれば有効となる。今回開発したグリーンハウスは、確実な気密性能を有し、少人数で短時間に設営可能である。また、排気装置による内部空気流線の確保、放射線管理機器による空気中放射性物質濃度のリアルタイム計測により、二次汚染の発生を防止する。さらに、汚染者が多数に及んだ場合にも、複数系統で同時に処置を行えるよう、退避導線の重複化した。そのため、大規模な身体汚染事故に即応する設営性と放射線安全性を兼備し、汚染者の速やかな退避を可能とした。
原田 正英; 川上 一弘*; 奥 隆之; 相澤 一也; 石角 元志*; 橋本 典道*; 細谷 倫紀*; 市村 勝浩*
no journal, ,
MLF放射線安全チームは、主に、ユーザー実験の放射線安全の管理と担保及び実験ホールでの放射線管理の支援を行っている。管理区域出口で汚染検査を行うことで非管理区域への汚染拡大防止ができ、気体や液体を使用する実験の制約を緩和できるなどの実験の自由度の拡大が期待できる、第1種管理区域表面汚染低減区域を2016年11月より運用している。ユーザーの利便性の向上のために、汚染検査室への大型物品搬出モニター2台設置した。運転終了後の各BLの分光器室内の汚染サーベイ、放射化した器材や試料の核種分析などを行っている。特に、固定式及び可搬式のGe検出器を用い、放射化した試料や機材からのガンマ線を測定して放射性核種を同定し、放射線安全に活用している。今後、放射化した試料の受け入れについて検討を進め、さらなるユーザー実験の利便性拡大を図る。当日ポスターでは、2020年度の放射線安全チームの活動報告を行うとともに、詳しい運用や設備の現状と今後の予定を報告し、ユーザーからの相談を受け付ける。
原田 正英; 川上 一弘*; 奥 隆之; 相澤 一也; 石角 元志*; 橋本 典道*; 細谷 倫紀*
no journal, ,
MLF放射線安全チームは、主に、ユーザー実験の放射線安全の管理と担保及び実験ホールでの放射線管理の支援を行っている。非管理区域への汚染拡大防止及び実験の自由度の拡大のために、2016年11月より、第1種管理区域表面汚染低減区域を運用している。放射線管理をサポートするために、増築建屋からの入域に対する入退域管理システムを導入し、2021年12月から運用を開始した。また、固定式及び可搬式のGe検出器を用い、放射化した試料や機材からのガンマ線を測定して放射性核種を同定し、放射線安全に活用している。測定結果からは、放射性核種としては、Co-60 (T1/2=5.271y),Mn-54 (T1/2=312.1d),Ag-110m (T1/2=249.8d),Ta-182 (T1/2=114.4d)が、検出されることが多い。なお、バックグランドよりも高い線量を持つ試料の受け入れについても検討をすすめている。当日ポスターでは、2021年度の放射線安全チームの活動報告を行うとともに、詳しい運用や設備の現状と今後の予定を報告し、ユーザーからの相談を受け付ける。
